「マスコミに載らない海外記事」の記事を紹介します。
イランが対米戦争で「負けようがない」という見通しは当初から言われていました。そして事実その通りになりました。
そもそもこの戦争は米国とイスラエルによる対イラン「不意打ち」から始まりました。そして今に至るも米国がイランを攻撃すると、その度毎にイランが報復の手痛いパンチを浴びせるという形態は変わらないまま、全体の主導権はイランが握っていると述べています。
トランプが停戦「合意破談」の選択肢を採れないことは明らかですが、イランの要求を全部飲むということもまたできないことでしょう。しかし終わらせる責任は仕掛けた方にあります。それにつけてもこの戦争を誘導した犯人であるネタニヤフの悪質性と、それに乗ったトランプの愚かさは際立っています。
~~~~~~~~~~~~~~~~~~
エスカレーション・ブルース
マスコミに載らない海外記事 2026年6月14日
ペペ・エスコバル 2026年6月11日
Strategic Culture Foundation
海賊帝国は爆撃を再開して、必然的にイランの報復を招いた。
つまり、イランと西アジアの死のカルト崇拝者連中が攻撃を交わし、不安定な虚構「停戦」を嘲笑したわずか一日後、ホルムズ海峡上で、4000万ドルのアメリカのアパッチ・ヘリコプターが2万ドルのシャヒード無人機の標的にされたのだ。
テヘランにとって莫大な費用対効果だと言える。実に2000対1だ。
原則としてイランは軍事攻撃を否定しない。だが今回の件に関しては、アパッチ攻撃ヘリ撃墜をはっきり否定し、事故か技術的な故障の可能性を指摘している。もしシャヒード無人機が本当に戦闘ヘリに命中していれば、パイロットは死亡し、アメリカ無人艇に救助されることはなかったはずだ。
「ホルムズ海峡の真ん中で、FPVドローンが空中衝突するなんてことはあり得ないし、意図的なものではない」と元米海軍情報将校マルコム・ナンスは主張している。
これは巨大なアメリカ電子戦体制丸ごと、光ファイバー誘導ドローンで混乱させることが可能で、何の対応もできないペンタゴンの弱点を露呈したことを意味する。
仮にこれが事故ではなかったにせよと、なぜ革命防衛隊は、それを否定したのか? イランの抑止力だけでなく、敵にどれほど混乱を与えられるかという戦略的試練だった可能性があるためだ。
予想通り、蛮族皇帝の指揮下、海賊帝国は爆撃を再開し、必然的にイランの報復を招いた。
アメリカ軍の攻撃開始から数分内に、イラン革命防衛隊は西アジア各地の米軍基地を次々に攻撃した。
ヨルダンのアル・アズラク空軍基地。
クウェートにあるアリ・アル・サレム空軍基地。
バーレーンにある第5艦隊基地。
バーレーンのイサ空軍基地。
アル・アズラク基地は、F-35戦闘機の格納庫や指揮統制センターを含む4つの標的に向けて発射された複数の長距離固体燃料ミサイルの攻撃を受けた。これら基地内標的の70%が命中したと革命防衛隊は発表した。
アル・アズラク(ムワファク・サルティとも呼ばれる)は、アンマンの東約100kmに位置する米ヨルダン共同基地だ。僅か四ヶ月前、衛星画像で、30機のF-35と36機のF-15を含む60機以上の米軍機が駐機していることが明らかになった。この基地には第332航空遠征航空団(F-15E、MQ-9リーパー)が駐留しており、F-35も交代で配備されている。事実上、今やヨルダンはイラン革命防衛隊(IRGC)にとって正当な攻撃目標となっている。
地域の抑止力に関する新たな統合地図
上記全ては、戦場でのゲームのルールが根本的に書き換えられることを示している。イランは西アジアや、それ以外の地域に向けて、理論上、アメリカ軍事空域であるはずの場所が今やイラン支配下にあると宣言している。それだけでなく、実際テヘランは戦争を遂行しながら、同時に要求を押し付け、交渉の場で時間稼ぎできることを証明している。
新たな方程式は明らかだ。もしお前達が攻撃し、我々が反撃すれば、いかなる報復の試みも、我々が1.5倍、そして、すぐ2倍、3倍の力で反撃する結果になる。もはや敵にいわゆる「奇襲攻撃」戦術を好きなようにやらせる「お人好し」を演じるのは:、もうやめだ。
アメリカ側にも不穏な要素がいくつか見られる。海賊帝国はペルシャ湾沿岸の通信設備を組織的に標的にしている。狙いは南部部隊と北部司令部の通信遮断だ。たとえ、それが2003年のイラク戦争前のような自滅的地上侵攻準備の一環だったにせよ、2月28日の首脳部攻撃以来イラン全土で実施されている分散型モザイク戦略のおかげで何の効果もない。
更に先週ペルシャ湾から紅海まで、抵抗枢軸に管理される地域安全保障ベルトが既に発効しているとイラン革命防衛隊コッズ部隊司令官イスマイル・カーニ准将が発表した。
つまり、アメリカがどんな作戦を立てようと、ホルムズ海峡からバブ・エル・マンデブ海峡まで伸びる戦略的防衛線に直面することになる。
地域抑止力に関する新たな統合地図へようこそ。直訳すると、アメリカとイスラエルが抵抗枢軸の、いずれかの加盟国に攻撃を仕掛けた場合、ペルシャ湾から紅海まで、多方面にわたる報復攻撃が引き起こされる。
今大きな疑問になっているのは、たとえアパッチ・ヘリ撃墜に対する「罰」として、この事態のエスカレーションを海賊帝国が正当化するにせよ、それが交渉の席での覚書(MoU)の枠組みの正式放棄に直結する可能性があるかどうかだ。
今週火曜日、MoU交渉の現状について新しいYouTubeチャンネル「Transition Protocol」で私は論じた。
我々独自のPower Shitチャンネルは放送開始から一週間も経たないうちに、独占世界番組を二本連続放送した後、予告なしで異議申し立ても認められずGoogleに停止された。
パキスタン駐在の情報筋は、イランやGCC諸国関係者と緊密な連絡を取り合っており、覚書はまだ有効だと確信している。根底にある外交的枠組みを維持し、形成されつつある、より広範な合意の可能性を潰したくないとトランプ政権でさえ考えている。
つまり人種差別的政策で既に台無しにされつつあるワールド・カップを目前に控えて、蛮族皇帝は大声で騒ぐだけで自制し、より大きな取り引きの枠組みから離脱しないはずだ。
今我々は危険な岐路に立たされている。「合意破談」という暗い落とし穴に陥るか、それとも依然「合意成立を迫る」シナリオにしがみつくか、どちらかを選ばねばならない。
記事原文のurl:https://strategic-culture.su/news/2026/06/11/escalation-blues/
「湯の町湯沢平和の輪」は、2004年6月10日に井上 ひさし氏、梅原 猛氏、大江 健三郎氏ら9人からの「『九条の会』アピール」を受けて組織された、新潟県南魚沼郡湯沢町版の「九条の会」です。