防衛戦争に辛勝したロシア－NATOはなぜロシアとの戦争に負けたのか

　「世に倦む日々」氏が掲題の記事を出しました。これは同氏による2月27日付の記事
⇒ 侵攻３年－戦争を検証せず「侵略したロシアが悪い」のワンフレーズを刷り込むマスコミ（世に倦む日々）　で、「なぜNATO（アメリカ）はこの戦争でロシアに勝てなかったのか、次回の稿で論じたい」と予告していたものです。
　同氏は上記の記事で、「トランプ主導の和平プロセスでは、勝者はロシアであり敗者がウクライナ（NATO）となることが明確。戦争はウクライナが始めたもので戦争の責任はロシアにではなくウクライナにある」との見方を述べています。そしてトランプの見解は、タッカー･カールソンやミアシャイマーと同様に、「マイダン革命の謀略的不当性を批判する」もので、2014年に端を発する「ロシアとウクライナの紛争」について、ロシア側の言い分を認めるものであるとしています。

 「なぜNATOは負けたのか」については、ポイントは二つあるとして。「第一点は、23年夏の反転攻勢の失敗であり、NATO参謀の意向に反してゼレンスキーが政治的思惑と慎重姿勢から兵力を分散させる戦術に出たため失敗に終わった」、「予想した以上にロシア軍の防衛線が強固であり、NATOが自信を持って投入した機甲部隊の損害が大きかった」、「以後NATOは次第に戦意喪失し、反転攻勢の第二弾は見送られた」としました。
 「NATOが負けた軍事的理由の第二点は、ロシア地上軍の命を顧みないカミカゼ的突撃戦法」で、「その是非は別にして、NATOはこの戦術を無力化する有効な方法を見い出せなかった」としました。
　そしてそのロシアの人命消耗戦法には、第二次大戦の独ソ戦でソ連は2700万人の死者を出したものの、レニングラードで最終的に「ヒトラーの戦力を粉砕」した成功体験が背景にあるのに対し「西側は対独戦争勝利の要因を『ノルマンディー上陸作戦成功』に置いている点で皮相的でそれではロシアに勝てない（要旨）」としています。

　併せて植草一秀氏の記事「軍産と癒着するゼレンスキー」を紹介します。
　これはトランプとゼレンスキーがホワイトハウスで会談したものの、決裂した後に書かれたもので、「グローバル資本陣営はトランプ大統領を非難するが、ウクライナ戦乱の真実を知る者はトランプ大統領の主張を支持する」と書き出されています。
 「ウクライナ（NATO）対ロシア戦争」を始めれば、経済封鎖の中で「ロシアは必ず崩壊する」と踏んでウクライナに開戦を準備させたオバマとバイデンの「非」は明らかですが、トランプがそれに拘っていては、迅速な「和平」は進みません。西側は「ロシアが悪」と一途に拘るのは止めるべきでしょう。
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防衛戦争に辛勝したロシア － ＮＡＴＯはなぜロシアとの戦争に負けたのか
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　世に倦む日日　2025年2月28日
侵攻３年を機に開かれた 2/24 の国連総会で、ウクライナやＥＵが提出したロシア軍の撤退を求める決議に対して、アメリカがロシアと共に反対票を投じるという劇的な一幕があった。不都合な事実なので日本のマスコミは詳しく報道していない。国際政治の舞台でアメリカがロシアと共同歩調をとる立場に転換したことが、まさに公式に宣言された事件であり、特にウクライナ戦争について、アメリカがウクライナ･ＥＵを切ってロシアに付く寝返りが露骨に表明された衝撃の事実だ。このサプライズによって、アメリカが口煩く唱えてきた「民主主義陣営と権威主義陣営の対立」の図式は、国際社会の前で一瞬にして説得力の根拠を失い、イデオロギー的意味を崩壊させたと言えるかもしれない。反対した１８か国は、ベラルーシ、イラン、スーダン、キューバ、ベネズエラ、ボリビア、北朝鮮、ミャンマーなどで構成されている。
 
アメリカがこの仲間に入った。歓迎すべき出来事だが、アメリカにとっては途方もない威信失墜と影響力低下を招く事態であり、国益毀損となる自家撞着の失態だろう。トランプという豪快で奇矯で常識外れのキャラクターの存在によって、この国連での事件は突発的で偶然的なアクシデントのようにも受け止められる。すなわち、人を驚かせるのが好きな気まぐれ屋のトランプが発動し差配した外交だから、悪ふざけの芝居を見ている印象を受け、何か一時的な脱線現象の如く感じられる。だが、本質はそうではなく、これはウクライナ戦争がＮＡＴＯの敗北で終わったという深刻な意味を表す象徴図であり、アメリカが白旗を上げてロシアと和睦した絵に他ならない。ウクライナ戦争において、一貫してロシアを支持し応援した異端集団（冷や飯組）の中に、アメリカ自身が飛び込み、今はロシアと仲間であることを世界の前で証明し演出した
通常、戦争に勝利した側が正義となる。勝った側が正義の物語を作り、正当で正統な歴史として定着する。今、ＣＩＡの御用報道機関である西側マスコミは、金切り声を上げ、「侵略したロシアが戦争に勝つのはおかしい」「侵略国のロシアを勝たせてはいけない」と咆えている。日本の世論も９９％がこの意見と感情だろう。だが、トランプ主導の和平プロセスでは、勝者はロシアであり、敗者がウクライナ（ＮＡＴＯ）となることが明確で、だからこそトランプは、「戦争はウクライナが始めた」と示唆する発言を漏らし、戦争の責任がロシアにではなくウクライナにあるとする見方を示している。これは、タッカー･カールソンやミアシャイマーの言説と主張と基本的に同じであり、すなわち、マイダン革命の謀略的不当性を暴露し批判する認識に他ならない。２０１４年からのロシアとウクライナの紛争について、ロシア側の言い分を認める立場の見解である。
 
従来、アメリカ国内で異端とされ排斥されてきた認識が、アメリカ政府の公式の立場になった。西側のマスコミで陰謀論として一蹴され貶められてきた議論が、戦争を終結させる和平プロセスの政治の理論的基軸となった。侵略戦争をした責任はＮＡＴＯ（ウクライナ）にもあるとされれば、ロシアは防衛戦争を戦ったという正義が認められる。和平プロセスはそうした決着に向かい、ロシアは一方的侵略者（悪）の汚名を雪がれて国際政治に復活するだろう。戦争では勝った側が正義となって要求を通せる。ＮＡＴＯの主力であったアメリカが戦線離脱と継戦断念を決め、ロシアに対して和議を申し出たのだから、軍事的に、誰が見てもＮＡＴＯの敗北でしかない。日本を含めて西側のマスコミはその真実を一言も言わないが、アメリカの旋回はＮＡＴＯの軍事的敗北によるものだ。ＮＡＴＯが３年間の半総力戦の末に、通常兵器での極限の大戦争の果てに、ロシアに負けたのである。
 
なぜＮＡＴＯは負けたのか。ポイントは二つある。第一点は、２３年夏の反転攻勢の失敗である。ＮＡＴＯの参謀が、兵力を集中して南部の防衛線を衝き、ロシア軍占領地を東西に分断する作戦を進言したのに対して、ゼレンスキーが政治的思惑と慎重姿勢から兵力を分散させる戦術に出たため、２３年６月の反転攻勢は失敗に終わった。ロシア軍が反撃して防衛線は維持された。その後、ＮＡＴＯは次第に戦意喪失となり、翌２４年の米大統領選へと関心が移る状況となって、軍事的にロシア軍に大打撃を与えて占領地から追い出す作戦方針は諦められた。指揮系統の不安定だけでなく、予想した以上にロシア軍の防衛線が強固で、ロシア地上軍の能力も向上しており、ＮＡＴＯ（ウ軍と言わずＮＡＴＯ軍でよいだろう）が自信を持って投入した虎の子の機甲部隊の損害が大きかったため、反転攻勢の第二弾は見送られた
 
ＮＡＴＯが負けた軍事的理由の第二点として、ロシア地上軍の命を顧みないカミカゼ的突撃戦法の効果がある。是非は別にして、純軍事的に、ＮＡＴＯはこの戦術を無力化する有効な手段と対策を見い出せなかった。２２年のマリウポリ、２３年のバフムト、２４年のアウディーイウカと、ロシア軍が死闘の末に陥落させた要衝の勝利は、全てとめどなく兵士の人命を犠牲にした白兵突撃の戦果であり、ウクライナ軍よりもロシア軍の犠牲の方がはるかに多い。ＣＩＡ広報官たる西側マスコミは － 秋元千明や小泉悠や高橋杉雄や駒木明義の口調と口上を想起していただきたいが － その戦法を常に悪罵し侮辱し、愚劣な蛮行だと誹謗していた。人権の観点からはそうだろう。だが、ロシア軍がそれを敢えて続けたのは、軍事的実効性があるからであり、局地での消耗戦に持ち込んで長引かせれば、歩兵の動員で劣るウクライナ軍（ＮＡＴＯ）が必ず劣勢に立つという戦略的判断があったからだ
 
ウクライナは無理やり強制的に兵員を補充できるが、ＮＡＴＯ全体（米国とＥＵ）は戦場に派兵できない。人口がロシアより少ないウクライナには兵員補充（死んで行く人命数）に限界があり、その競争を続ければロシアが自ずと勝つ。そうした、きわめて原始的で残酷な計算があり、結果的にそれが戦局を制した。ＮＡＴＯはそのプーチンの冷酷な戦略の前に膝を屈したと言えよう。ＮＡＴＯは、かかる疲弊消耗戦に膠着することを想定しておらず、ロシア軍にその戦法が継続的に可能だと予想できなかった。ここまでロシア軍の戦死者が増え、戦車が破壊された時点で、ロシア軍の方が降参して白旗を上げるというのがＮＡＴＯの見通しだった。ロシアはそこを突破した。ＮＡＴＯの軍事計算で不可能なことを、結果的にロシアは可能にした。そして勝利（惨勝）を得た。われわれが考えるべきは、なぜロシアにそれが可能だったのかという問題だろう。答えは、それがロシアにとって防衛戦争だったからだ。
 
そのロシアの人命消耗戦法は、第二次大戦でソ連がナチス相手に戦った戦法と同じである、と説明できる。独ソ戦でソ連は２７００万人の死者を出した。プーチンの両親は「攻防９００日」のレニングラード包囲戦を経験している。３年前に侵攻が始まったとき、ロシア国内では反戦世論とプーチン批判が沸騰し、反戦を訴えて抗議した市民は捕縛･投獄され、絶望した数百万の若者が国外に脱出した。あのとき、世界の多くの者が、ロシア国内は割れるだろう、今度こそプーチンの独裁体制は崩壊するだろうと思ったものだ。内部からの瓦解によってロシアは戦闘不能となり、ロシア軍とロシア国家が崩壊するだろうと結末を予感した。西側マスコミはそれが必然の運命だと言い立て、来る日も来る日もロシアの自滅と最期を呪詛する黙示録を唱え続けた。木村太郎は２２年３月の時点で、侵攻４か月後の２２年６月にはロシア経済が破綻して継戦不能になると嘯いていた。西側の制裁が奏効して壊滅するだろうと。
 
２２年４月の報道特集では、アクーニンという日本文学の翻訳家のロシア人が登場して、この侵攻がロシアに破滅をもたらし、ロシア連邦は四分五裂に解体される運命になるだろうとプーチンを恨んで絶望していた。孤立したロシアは世界を敵に回した戦争に負け、プーチン体制が崩壊し、広い領土の各地で内戦が勃発する事態となり、国内は争乱で阿鼻叫喚の地獄になるだろうと言った。その悲観論には少なからず説得力があり、当時を振り返ると、３年後に現在の状態になっているのが奇跡に見える。ロシア経済は破綻しなかった。戦争反対の声とプーチン退陣の要求は徐々に沈静化し、逆に戦争を支持する声の方が大きくなった。ＢＢＣの報道では、ロシア軍兵士の死者数は９万５０００人以上で、ウクライナ軍の２倍に及び、１４万人から２１万人に上る可能性もあると言う。兵力の消耗は甚だしく補給困難に陥っていて、武器の補給はさらに厳しい状況にある。しかし、ロシア軍の継戦能力は衰えない
 
犠牲者を出しながら戦線を着実に押し上げ、新しい兵士（人命）を調達して攻撃態勢を維持している。なぜそれが可能なのか。答えは、プーチンに呪い言葉を吐いたアクーニンの予想の中にあるだろう。ロシア国家が解体される危機を防ごうとする国民の意思が、戦争継続を我慢する態度を導いているのであり、ナチス侵略の恐怖の記憶がロシア国民に蘇っているからだ。国家存亡の危機だから、国民がプーチンの強権独裁と戦争指導を支えているのである。日本のマスコミに登壇する反露論者たちは、それをナラティブ（⇒言説）だとかレトリックだと決めつけ、愚かなロシア国民がプーチンに騙され操られているのだと言うが、私にはそうは見えない。むしろ、佞悪なナラティブとレトリックに洗脳され、プロパガンダを妄信しているのは日本国民の方ではないか。もしロシアの公式の言論が根拠のない虚偽であり、騙し文句であったなら、ロシアの継戦体制が３年も続き、プーチンへの支持が盤石という政治情勢にはならないだろう。
 
２００３年のグルジアのバラ革命、２００４年のウクライナのオレンジ革命を目撃し、同時並行で進んできたＮＡＴＯの東漸を凝視してきたロシア人は、バンデラ信奉を復活させたマイダン革命が何かの真実を見抜くのに手間と時間は要さなかっただろう。欧州がアメリカ一極支配の下に包摂される過程は、欧州で一定程度勢力を保っていた社会主義が衰弱して廃れ、ネオコンの思想と戦略が欧州の安保外交クラスタで主流となる過程でもあった。それは、第二次大戦でソ連が果たした反ファシズムの役割と功績と歴史的意義を、欧州が否定し忘却し抹殺する過程であり、また、特に英国が執拗に発信してポーランドとバルト３国が反響し拡声するところの、ロシア･フォビア（⇒ロシア嫌悪/恐怖症）の空気が隆盛を極めて欧州大陸を覆う過程でもあった。そうした２１世紀の最初の２０年を経験し、ロシア国民は今回の（世界を敵に回して悪者となる）侵攻に直面したのであり、解釈と心境は複雑で、何を価値観として判断し対処すべきか懊悩したに違いない。
 
積分すればＮＡＴＯの侵略であると、比喩でこの戦争の性格を規定づけるにおいては、上のような論理的背景があり、欧州とロシアとの現代史の関係構図がある。ＮＡＴＯの東漸拡大に対して渾身で非難し警告したＧ.ケナンなら、この整理と総括に同意してもらえるだろう。３年経って停戦を申し出たのは、ＮＡＴＯの主力であるアメリカである。ロシアはＮＡＴＯに対する防衛戦争に勝利した。而して、ロシアには（積分的意味での）半分の正義があると認められ、半分の正義が勝利したと結論することができる。ソ連崩壊後に膨張肥大したネオコンの野望が、ロシアの国家防衛エトス（⇒特性）とプーチンの窮鼠の一撃を受け、挫折の展開となり、ＮＡＴＯは存在意義を失った。ロシア叩きに狂奔して世論を扇動した日本の似非文化人たちも、ＮＡＴＯ（ネオコン）と共に一敗地に塗れた。停戦協議を前にして、プーチンを支持したロシア国民の気分は、忍耐と犠牲のスターリングラードの戦いがようやく辛勝で終わったという感覚だろう。
 
 
軍産と癒着するゼレンスキー
　　　　　　　　　　　　　　　　植草一秀の「知られざる真実」　2025年3月 2日
米国のトランプ大統領とウクライナのゼレンスキー氏が会談。口論となり会談は決裂。
合意文書への署名も見送られた。グローバル資本陣営はトランプ大統領を非難するが、ウクライナ戦乱の真実を知る者はトランプ大統領の主張を支持する。
日本のメディアはグローバル巨大資本に支配されている。
このために、真実を伝えず、歪んだ図式でウクライナ問題を伝える。

ゼレンスキーは昨年４月に任期を終えている。すでに大統領としての正統性を有していない。
戦争を口実に大統領選を先送りして大統領の座に居座っている。
トランプ大統領が指摘するように、この戦争は回避可能だった。２０２０年の大統領選でバイデンが勝利した。不正選挙が行われたとの指摘もある。僅差での決着だった。
このときトランプが大統領に選出されていればウクライナ戦乱は発生しなかったと考えられる。
しかし、現実にはバイデンが大統領に就任し、２０２２年にウクライナ戦乱を創作した。
バイデンはウクライナ戦争を回避することにではなく、ウクライナ戦争を誘発することに力を注いだ。

ウクライナ問題を理解するには歴史事実を踏まえることが必要不可欠。
２０２２年２月４日に、何の前触れもなく、突然戦争が始まったわけではない。
ウクライナが独立を果たしたのは１９９１年のこと。ウクライナ独立して３３年の歴史しか持たない。元はソビエト連邦を構成する一つの共和国だった。
ベルリンの壁が崩壊し、ソ連邦が崩壊し、ウクライナが独立した。当初は親ロ政権が樹立された。

米国は対ロシア戦略上、早期からウクライナに強い関心を寄せた。ウクライナ民族主義者＝ネオナチ勢力を対ロシア戦術上、温存した。
このウクライナで２００４年と２０１４年に政権転覆が生じた。二度とも親ロ政権が親米政権に転覆されたもので、その政権転覆に米国が深く関与した。
２００４年は親ロのヤヌコビッチが大統領選で勝利したが、不正選挙とのクレームが提示されて選挙がやり直された。出直し大統領選で親米のユシチェンコが当選した。
２０１４年は親ロのヤヌコビッチ政権が暴力革命によって転覆された。米国の工作による政権転覆だった。

この２０１４年政権転覆を現地指揮したのがヴィクトリア・ヌーランド米国務次官補。
本国の最高指揮官がバイデンだった。
ヤヌコビッチ大統領がＥＵとの連携協定署名を先送りしたことを契機に大規模デモが組織された。このデモが途上から暴力化し、２０１４年２月２２日に大規模殺戮が実行され、ヤヌコビッチ政権が崩壊した。新政府が樹立されたが、憲法の規定に基づいて樹立されたものではなかった。この〈非合法政府〉を直ちに国家承認したのが米国。

この新政府が東部ロシア系住民支配地域に対する大弾圧と武力攻撃を実行しウクライナ内戦が勃発。そのウクライナ内戦を収束するために〈ミンスク合意〉が制定された。
２０１９年に大統領に就任したゼレンスキーはミンスク合意履行による東部和平確定を公約に掲げたが、ミンスク合意を履行しなかった。
逆に対ロシア軍事対決路線を先鋭化させて２２年２月の戦乱拡大を招いた。

ロシアは２０２１年１２月にＮＡＴＯ東方拡大を停止すべきとの提案を示したが、米国がこれを検討もせずに拒絶してロシアの軍事作戦を誘発した。
ウクライナ戦乱拡大の最大の戦犯はバイデンとゼレンスキー。トランプ大統領はこの経緯を正確に認識している。
こうした歴史的経緯を無視してウクライナ＝正義・ロシア＝悪魔の図式で虚偽情報を流布し続けているのが、グローバル資本が支配する西側偏向メディアである。

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