太平洋海溝型地震に関しては東日本大震災をもたらした東北地方太平洋沖地震をはじめとして、今後数十年間で高い確率で起きるとされている東海地震･東南海地震・南海地震がいま注目されていますが、日本海側でも海底に多数の断層地形がありしかも海岸に近いため、いったん地震が起きると数分程度で大津波が押し寄せるおそれがあることがわかりました。
日本海の海底で過去の地震の痕跡を調査した結果、海底で断層がずれ動いた跡とみられる高さ数百メートルから数千メートルの崖や「たわみ」が数十か所で見つかりました
こうした地形の多くは海岸線から１００キロ以内の海底に集中しているため、地震が起きると数分程度で大津波が押し寄せるおそれがあります。
３０年前の２６日に起きた「日本海中部地震」（（大津波と地震で１００人以上が死亡または行方不明）の１０年後の１９９３年（H５年）には同じプレートの境目付近の北側に当たる海底でマグニチュード７．８の「北海道南西沖地震」（大津波と地震で２３０人が死亡または行方不明）が発生しました。
また２００６年には中越沖地震が起き柏崎刈羽原発に多大な損害を与えましたが、幸いなことに津波は起きませんでした。
日本海沿岸は太平洋側に比べて過去の地震の記録が少ないため、これまでそれほど話題になりませんでしたが、２００３年（H１５年）に国は、北海道の西から新潟県沿岸にかけての８つの震源域で、それぞれマグニチュード７．５前後から７．８程度の大地震のおそれがあるとする想定をまとめとしていたということです。
以下にNHKの記事を紹介します。
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日本海で多数の断層地形 津波に注意を
NHK NEWS web 2013年5月26日
大津波で多くの犠牲者が出た「日本海中部地震」から２６日で３０年となりました。
日本海の海底では大地震を引き起こす断層とみられる地形が数多く見つかり、専門家は「日本海では地震の規模のわりに津波が大きくなる傾向があり、注意が必要だ」と指摘しています。
独立行政法人・産業技術総合研究所の研究グループは、北海道の西から新潟県沿岸にかけての日本海の海底で過去の地震の痕跡を調査してきました。
その結果、これまでに海底で断層がずれ動いた跡とみられる高さ数百メートルから数千メートルの崖や「たわみ」が数十か所で見つかりました。
このうち、３０年前、大津波などで１００人を超える死者・行方不明者が出た「日本海中部地震」の震源付近では、海底が高さ３００メートルほど隆起した丘のような地形がほぼ南北に延びているのが確認され、周囲には３０年前の地震の際にできたとみられる地割れや段差が見つかりました。
断層とみられる地形の中には長さが１００キロ以上に及ぶものもあり、マグニチュード７以上の大地震が繰り返し起きていると推定されています。
また、こうした地形の多くは海岸線から１００キロ以内の海底に集中し、地震が起きると数分程度で大津波が押し寄せるおそれがあるということです。
産業技術総合研究所の岡村行信活断層・地震研究センター長は「日本海は太平洋と比べて地震の規模は小さくても津波が大きくなる傾向がある。地震はいつ起きるか分からないので、どこに逃げるかを事前に決め、暗い夜中でもたどりつけるように訓練するなど、心構えを持つことが重要だ」と指摘しています。
日本海の最近の地震と津波
「日本海中部地震」は、３０年前の昭和５８年に青森県と秋田県の沖およそ１００キロの日本海の海底で起きたマグニチュード７．７の大地震です。
震源の深さは１４キロと比較的浅く、ほぼ南北に延びる断層が１００キロほどにわたってずれ動いたため津波が日本海沿岸の広い範囲に押し寄せ、早いところでは第１波が１０分足らずで到達しました。津波の高さは秋田県や青森県の沿岸で５メートル以上に達し、現在の秋田県八峰町付近では津波がおよそ１４メートルの高さまでかけ上がりました。
この津波で、秋田県では海岸付近にいた小学生や観光客、作業員など７９人が死亡し、津波と地震による死者は秋田県と青森県、それに北海道で合わせて１０４人に上りました。
「日本海中部地震」の震源を含む日本海の海底には、日本列島の東半分がのった「北アメリカプレート」と呼ばれる岩盤と「ユーラシアプレート」という大陸側の岩盤との境目があって、プレートどうしがぶつかり合う力で地下に「ひずみ」がたまり、地震が起きると考えられています。
「日本海中部地震」の１０年後の平成５年には同じプレートの境目付近の北側に当たる海底でマグニチュード７．８の「北海道南西沖地震」が発生し、大津波と地震で奥尻島を中心に合わせて２３０人が死亡、または行方不明となりました。
それから１０年がたった平成１５年、国は、北海道の西から新潟県沿岸にかけての日本海で起きる地震の想定をまとめ、８つの震源域でそれぞれマグニチュード７．５前後から７．８程度の大地震のおそれがあるとしていました。
東日本大震災で国の地震の想定が不十分だったことが明らかになったのを受けて、日本海側の各自治体は地震や津波の想定の見直しを進めています。
ただ、日本海沿岸は太平洋側に比べて過去の地震の記録が少ないことなどから、各自治体の想定には大きなばらつきが出ています。
このため国は今年度、日本海沿岸でどれくらいの規模の地震を想定して対策を進めるべきか、最新の研究成果に基づいて検討していくことにしています。