10- リスクが大きすぎるコロナワクチン（植草一秀氏／岡田正彦氏）

　植草一秀氏が「リスクが大きすぎのコロナワクチン」とするブログを出しました。同氏はコロナワクチンはリスクが大きいことをこれまでも度々主張して来ました。
　　　　　⇒（21.11.27）薬害教訓無視　厚労省詐欺的サイト（植草一秀氏）
　日本の21年１～９月累計死者数は、20年の同月間の死者数より6万人増えました。21年の最大特徴はワクチン接種者が激増したことなので、それに起因している可能性が大きいと考えるのが自然です。ところが厚労省の発表では、21年11月26日時点でワクチン接種後急死者は1387人に過ぎません。これは厚労省は死者の大半をワクチン接種起因と判断していないからです。
　この傾向は日本だけではなく海外でも接種関連死者の公開は実数の数％～10％程度に留まっていると言われています。
　またワクチンによって重篤な副作用に苦しんでいる人たちも多数いるのですが、医師がワクチン起因と認めないのでその実数も明らかになっていません。ワクチンの弊害を隠蔽するシステムは確立されています。
　コロナ感染が第6波に移行したのを機に、植草氏は、少なくとも感染者のデータを即日開示すべきことや感染者をワクチン接種者とワクチン非接種者で区分して数値を公表するべきことを主張しています。またワクチンは感染を防ぐものではない（河野前担当相）ので、接種証明での規制適用除外は止めるべきだとも主張しています。

　併せて新潟大学名誉教授岡田正彦氏による論文、「 ～ コロナワクチン開発元の製薬会社、過去に論文・販売で詐欺的行為」を紹介します。
　　　　　　　　　　　～～～～～～～～～～～～～～～～～～
リスクが大きすぎのコロナワクチン
　　　　　　　　　　　　　　　　植草一秀の「知られざる真実」　2022年1月 8日
オミクロン株の感染が拡大している。
岸田内閣は水際対策を強化したが大穴が開いていた。
米軍は日本の水際対策と無関係に日本に自由に出入りする。
トランプ大統領の来日時、到着したのは横田基地。
米軍関係者等は日本の出入国管理の外側で勝手に入国し、勝手に出国できる。
その米軍関係者が市中に繰り出し、マスクも着用せずにウイルスをまき散らす。
ウイルスを移された国民が故郷に帰り、感染を広げる。
治外法権国家での水際対策は無効である。
耳なし芳一は耳だけを引きちぎられて全身を保持したが、オミクロンでは引きちぎられた耳の傷が全身に回る。

感染は第６波に移行した。
ワクチン狂騒曲が繰り広げられているからデータを即日開示するべきだ。
感染者をワクチン接種者とワクチン非接種者で区分して数値を公表するべきだ。
ワクチン接種者に感染者が存在せず、感染者のすべてがワクチン非接種者ならワクチン効果をアピールできる絶好の機会だ。
しかし、ワクチン担当相だった河野太郎氏は昨年２月２１日に、
「（ワクチンは）発症、重症化を予防するかもしれないが、感染そのものを予防するとは言っていない。」
と明言している。

ワクチンメーカーはワクチン販促のためにさまざまなデータを提供するが信用度は低い。
そもそも、２０２０年１２月３１日に発表されたファイザー社製ワクチンの有効率９５％という検証結果そのものに多くの疑義が示されている。
厳しい基準で検証を行ったアストラゼネカ社製ワクチンの有効率は１０％に過ぎなかったことも公表されている。
警戒しなければならないのはワクチンの副作用。
ＮＨＫがニュース番組でワクチン副反応を取り扱ったが、結論はお決まりの「メリットがデメリットを上回る」というもの。
個人に副反応のリスクがあるが、社会全体の利益は大きいというもの。
このロジックは特攻隊のロジックと同じ。
「命を落とすことは忍びないがお国のために特攻してくれ」と同じ。
「個人は犠牲になるかも知れないがお国のために接種せよ」というもの。

ワクチンリスクは大きすぎる。
昨年１１月２６日時点でワクチン接種後急死者が１３８７人報告されている。
接種後重篤化者数は１１月１４日時点で５９４２人。
副反応疑いは１１月１４日時点で２９４４１人。
これらは「副反応疑い」として報告された事例の数値。
「副反応疑い」とされなかった急死、重篤化、副作用が多数存在すると見られる。
報告されている事例だけでも、接種人数あたりの接種後急死者数は季節性インフルエンザワクチンの２７０倍に達している。
２０２１年の日本の死者数は２０２０年比較で激増。
１～９月累計で６万人も死者が多かった。
２０２１年の最大特徴はワクチン接種者が激増したことで、ワクチン接種が激増した年の死者数が激増した。
重大リスクであると認識すべきだ。

このなかで東京都は、感染対策の徹底を認証した飲食店での会食について、昨年１２月から８人以内に緩和していたものを、再び４人以内に変更する。
その際、５人以上で入店する場合には「ワクチン・検査パッケージ」の活用を行うという。
非科学的対応の極致。
「ワクチンを接種した人は感染しない」というエビデンスなしに、接種証明での規制適用除外に正当な根拠がない。
感染拡大防止を目的にするなら「陰性証明」一本にする必要があるのは当然。
２回目まで接種した人もワクチンリスクを冷静に見つめて３回目は接種を回避すべきと考える。
いずれにせよ、反知性主義の極致と言える「接種証明」制度を廃止すべきだ。

鳩山友紀夫元首相との対談（アジア共同体研究所主宰YouTube動画「ＵＩチャンネル」）
https://bit.ly/39BTgmd　
１０月５日発売の鳩山友紀夫元首相、孫崎享氏、前川喜平氏との共著『出る杭の世直し白書（ビジネス社）　https://amzn.to/3hSer8a　のご高覧も賜りたい。
　　　　　　　　　　　　　（以下は有料ブログのため非公開）

コロナワクチン、治験過程に欠陥…
　　　開発元の製薬会社、過去に論文・販売で詐欺的行為
　　　　　　　　　 https://biz-journal.jp/2021/02/post_205818_3.html　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　岡田正彦 ビジネスジャーナル　2021.02.03
      　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　新潟大学名誉教授
「見返りにモデルナ社はいったい何を得たのだろう？」とのコメントが、米国の一流医学専門誌に掲載されました【注1】。「モデルナ社」とは、新型コロナウイルスのワクチンで突然、有名になったあの会社のこと。内容は、投稿者が勤務する病院の理事長をめぐるスキャンダルのことでした。この理事長は、モデルナ社から依頼を受けてワクチンの臨床試験を担当していました。ところが、病院のトップでありながら同社の取締役も兼務し、8百万ドル（約8億3000万円）相当の株券を供与されていたというのです。
　この理事長は、名門ハーバード大学医学部の教授も兼務する女性医師です。すでに株の一部を売却していましたが、マスコミからの指摘を受け、同社の取締役を辞任するとともに、残りの売却益は慈善団体に寄付すると取材に答えています。
　この会社は、米国ペンシルバニア大学とボストン大学の2人の研究者が考え出したmRNAの応用技術を買い取り、多額のファンドを集めて10年ほど前に設立されました。徹底した秘密主義で、学術論文もいっさい発表していないことから、専門誌ネイチャーに批判の記事が掲載されたほどでした【注2】。

「ファイザー社」もワクチン開発で有名になった会社のひとつで、米国に拠点を置く巨大製薬企業です。私自身、世界の巨大製薬企業が行ってきた詐欺的行為を長年にわたり調査してきましたが、この会社は常に事件の渦中にありました。米国では、国民に向けて裁判記録が広く公開されています。そこで、米国司法省や検察当局の広報、あるいは信頼できる大手メディアの情報に基づいてその概略をまとめてみることにします。
　同社は、抗てんかん薬ニューロンチンの販路を拡大するため、不完全なデータをもとに12編もの論文をゴーストライターに書かせ、有名医師に名義貸しを依頼しています【注3】。その謝礼は1件1000ドルでした。2009年、未認可の効能を多くの医師に吹聴し、処方するようそそのかしたとして告発され、鎮痛剤など13種類の薬について計2400億円もの賠償金の支払いに同意しました。米国司法省は、「医療制度を根幹から揺るがす許しがたい犯罪」と断じています【注4】。2018年にも25億円の罰金判決がありました。
　この会社のやり方は、出来上がった製品をベンチャー企業などから買い取り、あるいは会社ごと買収し、その製品を違法な手段で販売して巨額の利益を得るというものです。新型コロナワクチンも、ドイツのベンチャー企業バイオエヌテックが開発したもので、さらに元を正せばモデルナ社が導入したものと同じ技術でした。

　ワクチン開発で3番目に名乗りをあげた「アストラゼネカ社」も同罪です。2010年、ある精神病薬について、未認可の効能を医師に宣伝し、違法に売り上げをのばしたという罪状で540億円の賠償金を命じられ、支払いに応じています【注5】。医師たちを高級リゾートに招待したり、講演を依頼し多額の謝礼を支払ったりと、お粗末な内容でした。
　同社のCEOを名指しで批判した記事が、英国の医学専門誌に掲載されたこともあります【注6】。同社が発売しているコレステロール治療薬（スタチン系と呼ばれる薬のひとつ）を売るため、意味不明な論文を数多く作り出し、世間に間違った情報を与えたという内容で、タイトルも「スタチン戦争：アストラゼネカが撤退すべき理由」と、まるで週刊誌の見出しです。同社のデータは信用できないので、この薬の処方はただちに止めるべし、と一線の医師たちへの警告で締めくくられていました。

論文に疑問点
　さて、この3社は昨年の暮れ、ときを同じくしてコロナのワクチンの治験を終了し、論文を発表しました【注7など3編】。いずれも体裁は立派で、多くの医師たちを納得させるに十分でした。しかし私の目には、疑惑のデパートとしか映りません。
　医薬品を評価する研究方法はすでに確立しています。基本は、大勢のボランティアを公平に2グループに分け、一方に本物の薬を、他方に偽薬（プラセボ）を割り当て、長期間、観察するという方法です。これら3つの論文もその方法に従っていました。
　しかし、効果を見届ける期間が7～14日間と短く、免疫もまだ十分にできていない時期に終了していました。一刻も早くワクチンを世に広めたいというのが表向きの理由だったようですが、不利な事実が露呈する前に調査を打ち切ったというのが真相ではないでしょうか。薬の調査結果を会社にとって都合よく見せる常套手段がこれなのです。
　感染を防ぐ割合がプラセボに比べ90～95パーセントと、信じがたいほど高い値ですが、そもそも調査の参加者たちは公平にグループ分けされていたのでしょうか。統計計算では、2つのグループに数人分のデータを加えたり外したりするだけで、結論が大逆転することがあります。それを防ぐためグループの分け方を仔細に報告するのが研究者の義務となっていて、年齢や性別はもちろん、居住地や基礎疾患の種類、生活習慣なども開示しなければなりません。しかしそれが、いっさいなされていないのです。
　論文の最後には、恐ろしいことが書いてありました。「調査は2年間続ける予定だったが、ワクチンが正式に認可されたあと、プラセボが割り当てられたグループを放置するのは忍びない、（……接種を優先的に配慮すべきでは）」、というのです。この偽善的な言葉に騙されないことです。なぜなら、比べる相手をなきものにすることによって、あとで発がんなど不利なデータが指摘されても「加齢にともなう自然の増加だ」などと言い訳ができるようになるからです。
　新型コロナワクチンに関するデータは信用できないというのが私の見解です。以下は、ワクチン接種を無責任に推奨している人たちへの私からの質問です。
　新型コロナの免疫は3カ月でほぼ消えてしまいます。秘密裏に作られた怪しげな人工遺伝子を、全世界の人たちに3カ月ごとに注入し、もし恐ろしい遺伝子組込みが起こったら責任をとってくれるのですか？　すでに起りつつあるという事実【注8】をご存知ないのですか？　ワクチン抵抗性の変異ウイルス【注9】がブラジルと南アフリカで同時に発生したのは、アストラゼネカ社がそこで行った治験のせいではないのですか？
　　　　　　　　　　　　　　（文＝岡田正彦／新潟大学名誉教授）
参考文献
【1】Becker C, Relationships between academic medicine leaders and industry – time for another look? JAMA, Nov 10, 2020.
【2】Editorial, Research not fit to print. Nat Biotechnol 34: 2; 115, 2016.
【3】Angell M, The truth about the drug companies: how they deceive us and what to do about it. Random House, 2004.
【4】Justice Department announces largest health care fraud settlement in its history, Pfizer to pay $2.3 billion for fraudulent marketing. US Department of Justice, Sep 22, 2009.
【5】Pharmaceutical giant AstraZeneca to pay $520 million for off-label drug marketing. US Department of Justice, Apr 27, 2010.
【6】Editorial, The statin wars: why AstraZeneca must retreat. Lancet 362:9297, 2003.
【7】Polack FP, et al., Safety and efficacy of the BNT162b2 mRNA Covid-19 vaccine. N Engl J Med, Dec 31, 2020.
【8】Kaiser J, Virus used in gene therapies may pose cancer risk, dog study hints. Science, Jan 6, 2020.
【9】New COVID-19 variants. CDC, Jan 15, 2021.

●岡田正彦／新潟大学名誉教授
医学博士。現・水野介護老人保健施設長。1946年京都府に生まれる。1972年新潟大学医学部卒業、1990年より同大学医学部教授。1981年新潟日報文化賞、2001年臨床病理学研究振興基金「小酒井望賞」を受賞。専門は予防医療学、長寿科学。『人はなぜ太るのか－肥満を科学する』（岩波新書）など著書多数。