名古屋市に住む74歳の男性はコロナ禍の4月以降、ほぼ家に閉じこもってデイサービス(通所介護)もずっと休んでいたところ、食欲がなくなり、体力が低下。ベッドから起きて歩いてトイレに行くことも難しくなったため、おむつが必要になってしまいました。「要支援度２」から「要支援度１」に進んでしまったのです。
太ももの筋肉は全く使わないと2日で1％減少すると言われます（NPO 長寿健康づくり事業財団）。2ヶ月で30％も減少するので2～3ヶ月で歩けなくなってしまうし、その他の筋肉も同じように減少するので、日常生活が出来なくなり結局寝たきりになってしまいます。
ここ10数年来、「フレイル」（高齢者の気力や体力が落ち、生活機能が低下した状態）予防が重視され、各市町村などで「介護予防事業」（老人体操など）が行われています。
面白いことに、「人とのつながり」（文化活動やボランティア・地域活動）がないと、フレイルのリスクが上がるということも確認されています。
東洋経済オンラインに、「コロナ禍で『老化が進む人』が激増 ～ 」という記事が載りましたので紹介します。
お互い後期高齢者は特に気をつけたいものです。
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コロナ禍で｢老化が進む人｣が激増しかねない訳
感染恐れて外出減り体力･食欲･気力が低下
鈴木 理香子 東洋経済オンライン 2020/08/16
新型コロナウイルスが高齢者にとって危険な理由は、感染したときの重症化や死亡リスクが高いということだけではない。4月以降のさまざまな行動自粛が、高齢者の心身に深刻な状況をもたらしつつある――。
名古屋市に住む74歳の小林義人さん(仮名)は、妻と長男の3人で暮らしている。過去にがんを患ったこともあって、コロナ禍の4月以降、「外出するのが怖い」と、ほぼ家に閉じこもって外に出ていない。デイサービス(通所介護)もずっと休んでいる状態だ。
引きこもりによる体力低下でおむつが必要に
外出する恐怖と、昼間に動かなくなったことで食欲がなくなり、体力が低下。ベッドから起きて歩いてトイレに行くことも難しくなったため、おむつが必要になった。数年前に軽い認知症があると診断されていたが、朝晩の感覚が薄れて夕方に起き出すなど、認知機能の低下も進んでしまった。
こうした小林さんの様子を心配した家族が、担当のケアマネジャー(介護支援専門員)に相談し、要介護度を見直したところ、「要支援2」から「要介護1」に。これは
・食事や排泄などは自力でできるなど、ほぼ健康な人と同じように生活できていた
ところから
・入浴、排泄、着替えなど多くの面で介護が必要な状況
に変わったことになる。
「実はいま、急に生活機能が落ちて、要介護度が変わるケースが増えています」
こう話すのは、名古屋市緑区の居宅介護支援事業所「でんじやま」でケアマネジャーをしている、水野勝仁さんだ。
要介護度は軽度の要支援1から重度の要介護5まで7段階に分かれていて、一定の期間(6カ月～3年)で見直されるのが一般的だ。一方で、急に健康状態が悪くなった人については、これとは別に要介護度を変更できる。
「緑区では、今年6月の要介護度の区分変更をした人が例年より250人ほど多かった。それだけでなく、要介護度が2段階以上、変わる人も何人かいました。こうしたケースはこれまでほとんどなく、深刻さを痛感しました」(水野さん)
水野さんの事業所がある名古屋市緑区では、今年2月末、隣接する南区と共に日本で初めてデイサービスでクラスターが発生。63人が感染し、うち12人が亡くなっている。当時の状況を水野さんはこう振り返る。
「緑区内の病院で感染した利用者さんがたまたまデイサービスを利用していたことから、感染が広がりました。デイサービスの利用者さんだけでなく、その家族も感染して亡くなっています。名古屋市から通所系介護サービスの事業所に対して休業要請が出され、高齢者は外出を控えるよう求められました」
デイサービスは食事や排泄、入浴といった日常生活を支援する場所だけでなく、利用者同士が交流する場でもある。
「コロナフレイル」の実態が明らかに
この自粛要請期間中に、高齢者の健康状態の悪化を目の当たりにした水野さんは、大阪経済大学人間科学部教授の髙井逸史さん(理学療法士)と共同で調査を実施。緑区と大阪・堺市でデイサービスを利用している高齢者の心身の状態が、4月7日の緊急事態宣言前と後でどう変わったかを調べた(調査期間は5月10日～31日)。
その結果、緑区の高齢者148人(平均年齢82.7歳)では、宣言前より「外出頻度が減った」が77％、「食事量が減った」が17％、「転倒不安が増えた」が46％、「もの忘れが増えた」が36％、「疲れたような感じがする」が34％だった。対して、堺市(257人・平均年齢80.7歳)も同じ傾向だったものの、「食事量が減った」「疲れたような感じ」が少なかった。
「緑区は、日本初のクラスターだったことや、身内や知り合いが感染で亡くなっている。この事実が、より抑うつ状態を悪くさせたと考えています」(水野さん)
髙井さんは併せて、堺市の高齢者573人(平均年齢81.8歳)について、デイサービス利用を「控えた群(257人)」と「通った群(316人)」で比較。すると、「転倒不安が増えた」で約6倍、「認知機能低下」で約11倍も控えた群のほうが高くなっていた。
堺市と緑区の両方で専門職へのヒアリングを行った髙井さんは、コロナ禍の外出自粛による高齢者の健康状態の悪化を「コロナフレイル」と捉え、こう呼びかける。
「下半身の筋力の低下が思った以上にありましたが、これは自粛中の個人の取り組みや、デイサービスを再開したときの運動などを通じて、維持や改善が期待できるかもしれません。一方、認知機能を取り戻すのは難しい。第2波に備えて、どういう対策が必要なのかみんなで考えていく必要があります」
そもそもフレイルとは、日本老年医学会が2014年に提唱した高齢者の“老化”に関する新しい概念のことで、「気力や体力が落ち、生活機能が低下した状態」を指す。
当時の同学会理事長で高齢者医療を専門とする大内尉義さん(虎の門病院前院長)は、「当時は“年のせい”で片付けられていた身体の衰えは、しっかり介入すれば元気な状態に戻りうる可能性があることがわかってきたのです」と話す。つまり、早い段階でフレイルの兆候に気づいて対処できれば、寝たきりにならずにすむというわけだ。
2～3カ月後には歩けない高齢者が増える
だが、コロナ禍の今は、家に閉じこもりがちで運動する機会が減り、さらにいわゆるコロナうつと呼ばれる状態で食欲が減ったり、あるいは逆に甘いものなどの過食に走ったりしがちだ。こうした状態がフレイルを加速させてしまう可能性がきわめて高い。
「普通の生活をしていたら数年かかって落ちる筋力が、外出を控えて動かないままでいたら1週間で失われる。この状態が続けば、2～3カ月後には歩けなくなる高齢者がたくさん出てきてしまうのではないか」(大内さん)
フレイルになるとまず筋肉が衰えてくる。筋肉量は10代がピークで、何もしなければ1年間に3～5％ずつ減るといわれている。高齢者の場合は、筋肉量の減少を加速させる別の要素がプラスされる。
「それが“運動不足”と“栄養不足”です。これに加齢を含めた3大要素が、筋肉量を減らす原因だとわかっています。高齢になって食事がパンやうどん、ご飯などの炭水化物に偏ってタンパク質不足になってしまったり、運動をする機会が減ったりすれば、当然ながら筋肉量はどんどん落ちていきます」
ここで1つテストをしてみよう。東京大学教授の飯島勝矢さんらが考案した「指輪っかテスト」だ。両手の親指と人差し指で輪っかを作り、ふくらはぎを囲む。ふくらはぎのほうが太くて囲めない場合は問題なし。一方で、輪っかとふくらはぎの間がちょうどだったり、とくにすき間ができたりしたら、今後フレイルになるリスクが高い。
「リスクが高い人は今すぐ対策を。その1つは、筋肉の材料になるタンパク質をしっかりとること。肉や魚、卵、大豆製品をとるのが望ましいですが、難しい場合はアミノ酸製剤(サプリメント)でもかまいません」
併せて行いたいのが筋トレだ。筋肉には持続力に必要な「赤筋(遅筋)」と、瞬発力に必要な「白筋(速筋)」があり、フレイルで落ちやすいのは白筋のほうだ。この白筋を鍛えるにはスクワットやダンベル体操などが有効だという。
そして、フレイルを予防するもう1つのカギが、“人との触れ合い”だ。筋肉の衰えとコミュニケーションは一見関係ないように思えるが、そうではない。先の飯島さんらが行った調査では、運動をしっかりやっていても、人とのつながり(文化活動やボランティア・地域活動)がないと、フレイルのリスクが上がることが明らかになった。
人と触れ合うことの重要性については、前出の水野さんも話している。
「デイサービスが休業している間、食事や排泄、入浴を代替サービスで補えば何とかなると思っていました。しかし、それだけを補っても健康状態が悪化してしまう高齢者が少なくありませんでした。1日のリズムを作ったり、人とのコミュニケーションの場となったりするデイサービスの役割の大きさを痛感しました」
地域によっても違うだろうが、デイサービスは再開されたものの、地域の集まりやボランティアなど、社会参加活動の場が減っている。また、そうした集まりがあっても、感染が怖いからと家に閉じこもっている高齢者も少なくない。大内さんはいう。
コロナ禍でも社会とのつながり、人との触れ合いを
「今、考えなければならないのが、コロナ禍でも社会とつながれる、人と触れ合えるという場を持つということ。例えば、家族や友人との交流を深めてみるのも1つ。たわいもないおしゃべりでも不安が和らぎ、気持ちの落ち込みを予防できます」
その際にポイントとなるのがITだ。厚生労働省は6月、介護事業所に対してタブレットなどのICT機器の購入またはリース費用を支援することを明らかにした。介護事業所のなかには、すでに利用者とオンラインでつながり、運動や会話でサポートする支援を行っているところもある。
「若い人たちがオンライン飲み会で楽しみを見つけたように、高齢者もITを活用して新たに人とのつながり方をつくっていくことが大切です。そのためには技術の進歩が必要で、ITが苦手な高齢者でも簡単に操作できる技術をすぐにでも開発してほしい」
高齢者の要介護度の進行は、介護業界の逼迫や、社会保障費の増大につながる。何より、今まで元気だったおじいちゃん、おばあちゃんが、コロナの感染は免れたけれど、寝たきりになってしまった、では悲しすぎる。社会が、家族が、1人ひとりが、感染予防だけでなく、フレイル対策を行っていかなければならない。