昭和30年代前半あたりまでは、米国による原爆投下は戦争を早く終わらせるためにやむを得ない行為だったと、したり顔で語る人に出会ったものです。それがGHQの日本占領政策の一環であるウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（戦争についての罪悪感を日本人の心に植え付けるための宣伝計画）の遺風であったとは知る由もありませんでした。
米国民の多くがいまだに原爆投下は正当であったという認識でいるのは寂しい限りですが、近年になってからも、18年8月12日に放送されたNHKのBS1スペシャル「“悪魔の兵器”はこうして誕生した～原爆 科学者たちの心の闇」という番組は、米国の原爆使用「賛成派」や「仕方がなかった派」の科学者を大きく取り上げて、そうした流れに追随するものでした。これはどのように理解すればよいのでしょうか。
プレジデントオンラインが、｢『原爆が100万人の命を救った』アメリカの言い訳を垂れ流すNHKの罪」とする記事を出しました。時宜を得たものです。
以下に紹介します。
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｢原爆が100万人の命を救った｣アメリカの言い訳を垂れ流すNHKの罪
有馬 哲夫 プレジデントオンライン 2020/08/09
原爆投下を「仕方なかった」で済ませていいのか。早稲田大学社会科学総合学術院の有馬哲夫教授は「アメリカ政府は『100万人の兵士の命を救うためだ』と原爆投下を正当化する。しかし、実際は軍事力をソ連にアピールするために、残酷な仕方で広島、長崎の市民の命を奪った」という——。
※本稿は、有馬哲夫『日本人はなぜ自虐的になったのか：占領とWGIP』（新潮新書）の一部を再編集したものです。
GHQの「心理戦」を補完した日本のマスメディア
前回、GHQが日本に対して行った心理戦の一つであるウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（以下、WGIP）と原爆投下の関連について解説をしました。原爆投下という大虐殺への反発、怒りを日本人が持たないようにGHQは検閲、言論統制、世論誘導を行ったことが、残されている公文書から明らかになっています。
その工作の結果、被害国である日本の国民にも一定数「原爆投下は正当だ」あるいは「仕方なかった」という人が存在することになってしまいました。後述しますが、こうした見方をメディアも強化し続けています。
では、原爆を落とした加害国、アメリカの博物館やマスメディア報道はどうなのでしょうか。
アメリカにとって対日戦争勝利の50年目の1995年、スミソニアン航空博物館は広島に原爆を落としたB29爆撃機（エノラゲイ）を修復して展示する計画を立てました。
広島のおよそ14万人の人々の命を一瞬にして奪った爆撃機を戦勝記念物として大々的に展示しようというメンタリティは日本人には理解しがたいものがあります。とはいえ、WGIPによる「自虐バイアス（偏向）」も「敗戦ギルト（罪悪感）」もないアメリカ人としては自然なことなのでしょう。
タブーに挑んだアメリカの4大ネットワークABC
その一方で、博物館は、アメリカの勝者としての一方的な視点だけでなく、敗者である日本の視点も含めようと、原爆被爆者の写真も同時に展示しようと計画しました。これは博物館としての最低限の良心だといえます。
ところが、これが退役軍人団体からごうごうの非難を浴びます。その主張はこうです。
「エノラゲイは100万人ものアメリカ兵の命を救った。それなのに、原爆犠牲者の写真を展示すると、アメリカ軍がなんの罪もない一般市民を無差別に大量殺戮したように見えてしまう。だから、エノラゲイだけを展示し、原爆被爆者の写真は撤去せよ」
結局、博物館側が折れ、エノラゲイだけを展示し、犠牲者の写真は展示しませんでした。ここまでは日本でも報道されたので、記憶している方も多いと思います。ほとんどまったくといっていいほど報道されなかったのは、そのあと放送されたドキュメンタリー番組のことです。
アメリカの4大ネットワークの一つABCは、この論争のさなか「ヒロシマ・なぜ原爆は投下されたのか」という番組を放送しました。
この番組でABCは、かつてどのアメリカの報道機関も冒したことがないタブーに挑みました。なんと「原爆は戦争終結を早め、100万人ものアメリカ兵の命を救ったというが、それは本当なのか」と問いかけたのです。
「原爆が100万人ものアメリカ将兵の命を救った」への疑問
現在にいたるまでアメリカ政府の公式見解は「原爆投下は正当である。それによって100万人ものアメリカ将兵の命が救われたからだ」というものです。
これは、終戦時において、原爆投下か日本本土への上陸作戦かしか選択肢がなかったことを前提としています。本土上陸作戦を行っていたならば100万人ほどのアメリカ将兵の命が失われることになっていたが、原爆のおかげでそれをせずに済んだので「原爆が100万人ものアメリカ将兵の命を救った」という理屈になるのです。
ABCの番組は、この政府見解に正面から疑問を投げかけるものでした。
賞賛されるべきは、リスクを覚悟しての放送だった点です。当時は勿論のこと、今日にいたるまでのアメリカ政府の公式見解をこの番組が真っ向から否定することになるので、大衆の不買運動のリスクを覚悟しなければなりませんでした。それでも彼らは放送に踏み切ったのです。
しかし、結果は彼らにとっても驚くべきものでした。一部の保守層は別として、一般視聴者は番組に拒否反応を示しませんでした。むしろ原爆投下をめぐって当然あるべき議論の一つとして受けとめたのです。
私が驚くとともに感動さえしたのは、この番組に放送番組に与えられる賞としては最も権威あるピーボディー賞が与えられたことです。つまりABCはタブーに挑んだだけでなく、放送に携わる者としては最高の栄誉を獲得しさえしたのです。ABCもたいしたものですが、賞を与えるアメリカのジャーナリズムも、その背後にいるアメリカ国民の良識も素晴らしいといえます。
原爆投下の正当性を問う番組は日本では皆無
ちなみに、終戦の年のギャラップ世論調査では、原爆投下を正当だと答えるアメリカ人は85パーセントいました。番組が放送されて4年後の99年のデトロイト・フリープレスの調査では63パーセント、2016年のピュー・リサーチの調査では、56パーセントまで落ちています。この変化には前述の番組の貢献もあったと考えざるを得ません。
それでは日本側の原爆関連のドキュメンタリー番組はどうでしょうか。
私の知る限り、ABCのように「アメリカは戦争終結にあたってどのような選択肢を持っていたか」「アメリカは正しい選択をしたか」「原爆投下は正しかったのか」と正面から問いかけた番組は日本側にはありません。むしろ逆です。
最近の番組を例にとりましょう。
2018年8月12日にNHKのBS1で「BS1スペシャル▽“悪魔の兵器”はこうして誕生した～原爆 科学者たちの心の闇」という番組が放送されました。このなかで、NHKスタッフは大量殺戮兵器としての原爆使用「賛成派」2人と「仕方なかった派」1人の科学者を大きくクローズアップしています。
2人のうちの1人、原爆開発の現場にいた科学者のトップにいたロバート・オッペンハイマーは、原爆投下について肯定的に語っています。もう一人、大統領の科学顧問だったヴァネヴァー・ブッシュも同様のスタンスです。
原爆投下は「仕方なかった」というトーンを貫くNHK番組
しかし、この番組が罪深いのは、ルーズヴェルト大統領に原子力研究を勧めたレオ・シラードを「仕方がなかった派」に入れていることです。番組の最後はシラードの伝記作家ウィリアム・ラヌエットの「（シラードは）原爆を作るという間違った賭けをしたと自覚していたが、その選択は仕方がなかった」という言葉で締めくくられています。
全体として、原爆投下は「仕方なかった」というトーンで貫かれています。この番組の制作者は、これら3人だけでなく、彼らの周囲にいた、多少批判的ではあっても原爆の殺戮兵器としての使用を肯定する、あるいはそれを仕方のない選択だと思っている多数の科学者たちのとりとめもないおしゃべりも長々と垂れ流しています。
しかし、実際には、シラードは他の多くの科学者と共に日本への実戦使用に反対していました。また、日本に原爆を実戦使用すべきでないと政権に訴えた科学者は、シカゴ大学の研究所だけでも69名もいたのに、番組には一人も登場しません。
事実を伝えず、アメリカの代わりに原爆を正当化するメディア
なぜ「賛成派」ないし「仕方なかった派」だけを番組に取り上げるのでしょうか。まるで、「原爆の使用は戦争終結のためにしかたなかった。結果として多くの人が救われたのだ」というアメリカ側のためのプロパガンダをやっているみたいです。
現在では、アメリカの歴史研究者ですら以下の事実を認めています。
英米ソがヨーロッパやアジアの戦後処理を話し合っていた1945年7月の段階で、アメリカは日本との戦争を終らせる選択肢は4つ、（1）本土上陸作戦を行う（2）皇室維持を条件として認めた降伏勧告を出す（3）原爆を投下する（4）ソ連の参戦を待つ、つまり、本土上陸作戦か原爆投下の2者選択ではなかった、ということです。
とくに、アメリカは、皇室維持という条件を提示すれば日本が降伏する可能性がきわめて高いことも知っていました。ですから、原爆投下か本土上陸作戦かしか選択肢がなく、多数のアメリカ兵の命が失われないように前者を選んだというのは事実ではありません。
ところがNHKの番組は日本の視聴者に事実を伝えず、アメリカのために原爆正当化のプロパガンダを行っているのです。
広島、長崎の市民は、アメリカの対ソ連アピールのため犠牲になった
また、同番組はシラードに多くを語らせているのですが、彼の重要な証言は紹介していません。
彼は、原爆の威力を見せつけることが、ソ連への威嚇になるとアメリカ政府が考えていた旨を証言しています。この証言は、研究者の間では常識となっていて「アメリカはソ連のヨーロッパでの勢力拡大を抑止するために原爆を使った」という主張の根拠としてよく使われています。
要はアメリカ兵の命を救うためではなく、アメリカの軍事力をソ連にアピールするために、あのような残酷な仕方で広島、長崎の市民の命を奪ったのです。
なぜ国民から受信料を取りたてている公共放送NHKが日本の放送法にうたわれている公平原則に反する番組を制作するのでしょうか。スタッフは、占領軍にとって都合のよい「自虐バイアス」と「敗戦ギルト」の持ち主であるとしか答えようがありません。新著『日本人はなぜ自虐的になったのか』で述べたように、WGIPの影響はかくも根深いのです。
有馬 哲夫（ありま・てつお） 早稲田大学社会科学総合学術院教授（公文書研究） 1953（昭和28）年生まれ。早稲田大学第一文学部卒業。東北大学大学院文学研究科博士課程単位取得。2016年オックスフォード大学客員教授。著書に『原発・正力・CIA』『歴史問題の正解』など。